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2008.10.06 絶対の真理
シュタイナーは、
霊視によってアカシックレコードと呼ばれる、
人類の歴史のビジョンを解読することが出来ました。

その情報には、
宗教は一つであるという偉大なる真実が示されています。

このように講義で語っています。




ニルマーナカーヤの仏陀はイエスの上に光輝き、
洗礼者ヨハネの口をとおして説法をつづけます。
洗礼者ヨハネの語ることは、仏陀の霊感から発しているのです。
この、時代の転換期に生じたことをとおして、
諸宗教の一致と人類への霊的告知がひとつであることが理解できます。
伝統に固執せずに、実際に仏陀が語ったことを傾聴することによって、
仏陀の本質を知ることができます。
紀元前6世紀から5世紀にかけて、仏陀はベナレスで教えを説きました。
けれども、それ以後、仏陀は黙しているのではありません。
仏陀はニルマーナカーヤをとおして霊感を、語りつづけるのです。
仏滅後6世紀を経て、洗礼者ヨハネの口をとおして、
仏陀の言葉を、わたしたちは聞きます。
このように、宗教はひとつなのです。
わたしたちはそれぞれの宗教を、
人類の進化の経過のなかの正しい位置において考察し、
それぞれの宗教のなかに、死んだものではなく、
生きたものを探究しなければなりません。
すべては発展しつづけます。
このことを理解し、把握しなければなりません。

「仏教の霊統が有機的にキリスト数の教義のなかに入っているのなら、
どうして、キリスト教においては輪廻と業について語られていないのか。」と、
問う人がいるかもしれません。
福音書のなかに業の法則について書かれているところがないというのは、
たんなる誤解にすぎません。
ルカ福音書は、業の法則について書いているのです。
ものごとを正しく理解するためには、
人間の魂の要求は時代によって異なっていることを知らねばなりません。
世界進化の偉大な伝導者たちは、つねに絶対の真理を抽象的な形で、
人々に伝えるという任務を持っているのではありません。
抽象的な形で告げられた絶対的な真理は、
さまざまな発展段階にある人間には理解できません。
偉大な伝道者たちは、
それぞれの時代にふさわしい形で真理を告げねばならないのです。
偉大な仏陀によって人類が得たもののなかに、
慈悲と愛に関する叡智のすべてがふくまれています。
その教えは八正道としてあらわされており、カルマの理解に導きます。


「ルカ福音書講義」




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2008.10.06 日本の使命
デフタ・パートナーズグループ会長、財務省参与、
米共和党ビジネス・アドバイザリー・カウンセル名誉共同議長、
国際連合経済社会理事会常任監視団大使兼WAFUNIF代表大使、
などの肩書きを持つ、原丈人氏の著書が話題を呼んでいます。

氏は、
カネがカネを呼ぶマネーゲームを美化する風潮に警鐘を鳴らし、
アメリカ型資本主義を手本とするのではなく、
新たなる資本主義のルールや仕組みを構築するべきであると提言されています。

あくまでも、経済活動は、
人類全体の幸福・発展のためにある、とするその主張には大変感銘を受けます。




人はこの世に生を受けると、父母の恵み、恩師の導きを経て成長し、
やがて社会に出て天職を授けられ、幸せを求めて生きます。
しかし、このようにシンプルな人生の基本は、
さまざまな社会の仕組みのなかで、複雑な影響を受けることになります。
お金持ちになったら幸せになれる、
と信じ込ませるような社会のあり方は、その最たるものといえるでしょう。
重商主義から資本主義へと移行したときに、
社会のお金に対する行動原理が大きく変わりました。
しかし、今はその資本主義も別の段階に入ろうとしています。
次の時代においても、お金はまったく同じような意味をもつでしょうか? 
この質問に対する私の答えは、「ノー」です。
来るべき新しい時代に備え、現在のアメリカンドリーム流の幸福観、
アメリカ型の価値基準といったものがもたらした行き詰まりを打開できるような、
新しい価値判断の基準をつくっていく必要があると私は考えています。
もちろん、それは一人でできるようなものではありません。
しかし、新しい産業とともにそれを日本から世界へと発信することができたら、
どんなに素晴らしいでしょうか。

私は、日本が次世代の基幹産業を支える技術の担い手として、
「先進国」のなかで必要とされ、さらにその技術をもって、
「発展途上国」における貧困問題を解決するリーダーとなることを目指しています。
また、このような基幹産業が生まれることで、
税率を下げても法人税額の総和は増え、国家の財政は潤うはずです。
「先進国」のなかで所得税、法人税、住民税などがもっとも低く、しかも豊かな国。
それは決して政治家が口だけで約束する「絵に描いた餅」ではありません。
そのためにやらなければならないこと、その道筋ははっきりと見えているのです。
すでに多くの人が、漠然とであれ、気づいていると思います。
これまでのように、ただ大企業を頼りにしていても、
このような基幹産業は生まれてきません。
若い人たち、そして新しいビジョンをもっている人たち、
そして中小企業のなかに、これらの目標を実現していく芽があるのです。

新しいテクノロジーを生み出し、
それを実用化することによって、次の時代がつくられていきます。
私たちはこの新しい時代に相応しい企業統治の仕組みを提示する必要があります。
それは、ただ日本が「経済大国」として甦るための道具ではありません。
そのような仕組みのなかで次代を担う人材を大きく育てることが、
世界のなかで必要とされ、真の意味で豊かな日本を実現することにつながるのです。
そして私はこのようなチャレンジを通して、
「貧困のない豊かな世界」という理想の実現に、少しでも貢献したいと考えています。


「21世紀の国富論」



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