2010.07.19
IMF消費税増税提言は日本沈没の道
ミンスの悪魔の所業、許すまじ!
コピペ
Happiness Letter224
皆さま、おはようございます!
本日は、黒川白雲政調会長より、
「IMF消費税増税提言は日本沈没の道」と題し、メッセージをお届け致します。
☆゚・*:.。. .。.:*・゚
【黒川白雲政調会長寄稿】
国際通貨基金(IMF)が日本に対する年次審査報告で、
「2011年度から段階的に消費税率を引き上げ、財政再建を進めるべき」と提言し、
消費税率を14~22%に引き上げる案を示しています。
IMFの提言を受け、早速、菅首相は、
「内閣と政策調査会を中心に(財政再建を)どう進めていくか検討してもらいたい」と述べ、
野田財務相も、税制改革に関する超党派の協議に改めて意欲を示す等、
消費税増税の「追い風」にしようと目論んでいます。
「内政干渉」とも取れるIMFの異例の提言の背景について、
エコノミストは以下のような見解を示しています。
(出典:日刊ゲンダイ7月17日掲載記事「経済オンチの菅直人首相が、
消費税15%提言IMFに屈する恐怖」)
・ニッセイ基礎研究所の櫨浩一経済調査部長は、
「日本への提言では、過去に例がない踏み込み方です」
「(背景にあるのは)誰かが外圧を利用し、消費税引き上げをもくろんでいる可能性です。
参院選の民主大敗で、消費税論議が先送りされた感があります。
この流れを断ち切るために外圧を使ったという見方です」と述べています。
・第一生命経済研究所の熊野英生主席エコノミストは、
「日本サイドがIMFにアプローチして消費税増税を言わせた。
そう理解したほうが納得しやすい面はあります」と述べています。
参院選の民主党大敗を受けて一旦静まったかに見えた消費税増税論議について、
菅首相がIMFの外圧を利用する形で、再び消費税増税を持ち出すことが予想されます。
IMFに対する出資は日本は米国に次いで2番目に多いにも関わらず、
IMFは日本をギリシャと同じ「財政破綻国家」扱いし、
ギリシャと同じ「超緊縮財政」という処方箋を日本に突きつけています。
しかし、日本はギリシャとは経済・財政基盤が全く異なります。
欧州最大の債務国ギリシャは、外国からの借入金を返せなければ国として倒産しますが、
世界最大の債権国である日本は、日本国民が国債の95%超を保有しています。
日本国債はほぼ全てが円建てで、
通貨発行権を有する日本政府は確実に国債を償還することが可能です。
実際、日本国債の長期金利は低位安定しており、日本国債の信頼性は低下しておりません。
IMFはギリシャ危機を機に、世界各国に「緊縮財政」を押し付けていますが、
アメリカがバランスシート不況に陥り、中国の成長にかげりが見える中で、
世界的な「緊縮財政路線」は世界の総需要を確実に後退させ、世界的不況に繋がります。
各国が「緊縮財政」を行えば、
「合成の誤謬(ごびゅう)」(個々にとっては合理的行動でも、
全体として合算すれば不都合な結果が生じること)により、
世界的需要不足が生じ、世界的不況が到来することをIMFは理解していません。
『新国富論』(大川隆法著)の中で、
アダム・スミス霊は「政府としては経済を萎縮させる方向の政策を採ってはならない」
「緊縮経済をやって、さらに増税をしたら、この国は、
もう完全に“脳死状態"になります」と述べています。
日本のデフレギャップが大きいということは、
裏を返せば、日本の潜在的供給力は高いということであり、
喫緊の課題は、公共投資や減税、金融緩和等の「総需要拡大政策」によって、
力強い景気回復・経済成長を実現することであります。
幸福実現党が提示するように、政府はファンド等で民間から資金を集め、
200兆円程度の大規模な公共投資等で総需要を喚起し、
迅速な景気回復・経済成長を推し進めていくことが肝要です。
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Happiness Letter224
皆さま、おはようございます!
本日は、黒川白雲政調会長より、
「IMF消費税増税提言は日本沈没の道」と題し、メッセージをお届け致します。
☆゚・*:.。. .。.:*・゚
【黒川白雲政調会長寄稿】
国際通貨基金(IMF)が日本に対する年次審査報告で、
「2011年度から段階的に消費税率を引き上げ、財政再建を進めるべき」と提言し、
消費税率を14~22%に引き上げる案を示しています。
IMFの提言を受け、早速、菅首相は、
「内閣と政策調査会を中心に(財政再建を)どう進めていくか検討してもらいたい」と述べ、
野田財務相も、税制改革に関する超党派の協議に改めて意欲を示す等、
消費税増税の「追い風」にしようと目論んでいます。
「内政干渉」とも取れるIMFの異例の提言の背景について、
エコノミストは以下のような見解を示しています。
(出典:日刊ゲンダイ7月17日掲載記事「経済オンチの菅直人首相が、
消費税15%提言IMFに屈する恐怖」)
・ニッセイ基礎研究所の櫨浩一経済調査部長は、
「日本への提言では、過去に例がない踏み込み方です」
「(背景にあるのは)誰かが外圧を利用し、消費税引き上げをもくろんでいる可能性です。
参院選の民主大敗で、消費税論議が先送りされた感があります。
この流れを断ち切るために外圧を使ったという見方です」と述べています。
・第一生命経済研究所の熊野英生主席エコノミストは、
「日本サイドがIMFにアプローチして消費税増税を言わせた。
そう理解したほうが納得しやすい面はあります」と述べています。
参院選の民主党大敗を受けて一旦静まったかに見えた消費税増税論議について、
菅首相がIMFの外圧を利用する形で、再び消費税増税を持ち出すことが予想されます。
IMFに対する出資は日本は米国に次いで2番目に多いにも関わらず、
IMFは日本をギリシャと同じ「財政破綻国家」扱いし、
ギリシャと同じ「超緊縮財政」という処方箋を日本に突きつけています。
しかし、日本はギリシャとは経済・財政基盤が全く異なります。
欧州最大の債務国ギリシャは、外国からの借入金を返せなければ国として倒産しますが、
世界最大の債権国である日本は、日本国民が国債の95%超を保有しています。
日本国債はほぼ全てが円建てで、
通貨発行権を有する日本政府は確実に国債を償還することが可能です。
実際、日本国債の長期金利は低位安定しており、日本国債の信頼性は低下しておりません。
IMFはギリシャ危機を機に、世界各国に「緊縮財政」を押し付けていますが、
アメリカがバランスシート不況に陥り、中国の成長にかげりが見える中で、
世界的な「緊縮財政路線」は世界の総需要を確実に後退させ、世界的不況に繋がります。
各国が「緊縮財政」を行えば、
「合成の誤謬(ごびゅう)」(個々にとっては合理的行動でも、
全体として合算すれば不都合な結果が生じること)により、
世界的需要不足が生じ、世界的不況が到来することをIMFは理解していません。
『新国富論』(大川隆法著)の中で、
アダム・スミス霊は「政府としては経済を萎縮させる方向の政策を採ってはならない」
「緊縮経済をやって、さらに増税をしたら、この国は、
もう完全に“脳死状態"になります」と述べています。
日本のデフレギャップが大きいということは、
裏を返せば、日本の潜在的供給力は高いということであり、
喫緊の課題は、公共投資や減税、金融緩和等の「総需要拡大政策」によって、
力強い景気回復・経済成長を実現することであります。
幸福実現党が提示するように、政府はファンド等で民間から資金を集め、
200兆円程度の大規模な公共投資等で総需要を喚起し、
迅速な景気回復・経済成長を推し進めていくことが肝要です。



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2010.07.18
幸福の科学文化芸術祭2010
2010.07.17
がんばれ!幸福実現党!
2010.07.15
幸福実現党 大江康弘参議院議員
2010.07.14
選挙オワタ、でも次ぎは直ぐ?
幸福実現党は、不死鳥である!!
わが国では、サヨク的でないと票は取れない。
幸福の提示するビジョンは、戦争も辞さないし、経済面では悪名高き新自由主義かのように見える。
おまけに、大統領制を主張し、アメリカ型の移民政策も推奨している。
強者の理論と取られても、しかたがないものだ。
人々は、勝ち組、負け組み、という価値観にうんざりしている。
幸福の政策の底流にある主の偉大な智慧や先見性は、その超越性ゆえになかなか理解されない。
日本の場合は、保守といってもほとんどサヨクばかり。
どの党も、選挙の為の選挙を展開していた。
票を取るためには、あることは隠し、あることは嘘をついて主張するのだ。
愚僧が、昔、維新政党・新風に期待して投票した時も、その結果を見て愕然としたものだ。
この国で、正論を吐いても人気は出ない。
むしろ嫌われる。
人々は、中共による侵略の話とか、北朝鮮の核攻撃の話など聞きたくもないのだ。
このままだと、福祉も年金も成り立たたなくなることなど、知りたくないのだ。
波風を立てないでくれ、と、たのむから平和に暮らさせてくれ、と。
今、が幸せならば、それでいいのだ、と。
幸福が、耳障りのいいことを言う女性党に比例の得票数で負けたのもうなずける。
国民は、大きな危機に直面してから、ようやく、あたふたと慌てるのであろう。
しかし、それでは、遅すぎる。
幸福は、嫌われても、大損しようとも、嘲笑されようとも、これからも訴え続けることだろう。
人類の幸福を願うがゆえに。
明るい未来を拓くために。
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わが国では、サヨク的でないと票は取れない。
幸福の提示するビジョンは、戦争も辞さないし、経済面では悪名高き新自由主義かのように見える。
おまけに、大統領制を主張し、アメリカ型の移民政策も推奨している。
強者の理論と取られても、しかたがないものだ。
人々は、勝ち組、負け組み、という価値観にうんざりしている。
幸福の政策の底流にある主の偉大な智慧や先見性は、その超越性ゆえになかなか理解されない。
日本の場合は、保守といってもほとんどサヨクばかり。
どの党も、選挙の為の選挙を展開していた。
票を取るためには、あることは隠し、あることは嘘をついて主張するのだ。
愚僧が、昔、維新政党・新風に期待して投票した時も、その結果を見て愕然としたものだ。
この国で、正論を吐いても人気は出ない。
むしろ嫌われる。
人々は、中共による侵略の話とか、北朝鮮の核攻撃の話など聞きたくもないのだ。
このままだと、福祉も年金も成り立たたなくなることなど、知りたくないのだ。
波風を立てないでくれ、と、たのむから平和に暮らさせてくれ、と。
今、が幸せならば、それでいいのだ、と。
幸福が、耳障りのいいことを言う女性党に比例の得票数で負けたのもうなずける。
国民は、大きな危機に直面してから、ようやく、あたふたと慌てるのであろう。
しかし、それでは、遅すぎる。
幸福は、嫌われても、大損しようとも、嘲笑されようとも、これからも訴え続けることだろう。
人類の幸福を願うがゆえに。
明るい未来を拓くために。



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2010.07.12
国難打破の戦いは終わらず
幸福実現党の予想外の結果にorz
しかし、それでも地球は回っているのだ!
コピペ
Happiness Letter217
皆さま、こんにちわ!
今回の参院選の結果を受け、幸福実現党 石川悦男党首より、
「国難打破の戦いは終わらず」と題し、メッセージをお届け致します。
☆゜・:.。. .。.:・゜
【石川悦男党首寄稿】
昨日7月11日、参議院議員選挙の投開票を迎えました。
全国の皆様より多大なるご支援、ご声援を賜り、
皆様に支えられて幸福実現党各候補は全力で戦い抜いて参りました。
しかし、議席を獲得することが出来なかったことを心よりお詫び申し上げます。
幸福実現党をご支援くださった皆様のご期待に応えられなかったことは、
ひとえに私の力不足でございます。
今回の戦いを反省し、教訓に変え、次回の勝利へと必ず繋げて参ります。
しかしながら、本当にこの国を思い、訴えてきた正論は、
少なからぬ皆様からの賛同を得られたと確信しております。
民主党の予想外の大敗、自民党の大勝は、
この一ヶ月の本党の厳しいい批判が大きく寄与したと考えます。
私達の訴えに伴い、各政党やマスコミの論調も、
消費税増税一辺倒から、経済成長路線を重視するようになって来ました。
昨年の衆院選で民主党政権が成立する前から、私たち幸福実現党は、
民主党に対して厳しい批判を繰り返してきました。
「民主党政権になれば日米同盟に亀裂が入り、国防の危機が訪れる──」
「バラマキ路線の民主党政権下では、必ず増税がやってくる──」
この主張が正しかったことは一年を待たずして証明されました。
「反・民主党」の世論が高まり、9カ月を待たずして鳩山首相は辞任し、
更に発足時70%近かった菅内閣の支持率も、発足1カ月で40%を切りました。
もし、民主党が参議院で単独過半数を取っていたら、
子ども手当等のバラマキ路線がますます進み、
消費税の際限ない増税等、増税路線がますます進んだことでしょう。
さらには、所得税の最高税率引き上げ、
国家が個人の所得を一元管理して自由を奪う共通番号制が導入される等、
国家社会主義が一層強化されたことでしょう。
菅首相は、外交・安全保障についても、
副総理時代に普天間基地移設問題について何ら見解を述べないなど、
国民の生命・安全・財産を守ることについて大変無責任な姿勢でした。
さらに「G8サミットに中国を入れたらどうか」など中国寄りの路線を取ろうとしていました。
こうした中国寄りの外交路線が進めば、アメリカとの関係が冷え込んで、
日本が中国の属国になってしまうところでした。
私たちが真の保守政党として戦いを続けたことで、
民主党の国家社会主義路線、昨年の選挙での大勝へのおごりに、
「カウンターパンチ」を加えることができたものと自負しております。
菅首相の「国家社会主義」への傾倒と、強権的なおごりによる増税路線も、
近い内に座礁し、衆参「ねじれ国会」と併せて、
政界の混迷と混乱はより一層、深まることが予想されます。
「この国を夢の国にしたい」「日本の未来を明るいものにしたい」、
という私達の志はやむことはありません。
「減税によって日本を元気にし、再び高度成長をもたらす──」
「『自分の国は自分で守る』という気概ある国家をつくる──」
こうした未来政治への指針をこれからも訴え続け、
「新しい国づくり」の責任を果たして参りたいと強く願っております。
今後とも、皆様のご指導ご鞭撻の程、よろしくお願い申し上げます。
幸福実現党党首 石川 悦男
クリックして愚僧の活動に御協力ください。
しかし、それでも地球は回っているのだ!
コピペ
Happiness Letter217
皆さま、こんにちわ!
今回の参院選の結果を受け、幸福実現党 石川悦男党首より、
「国難打破の戦いは終わらず」と題し、メッセージをお届け致します。
☆゜・:.。. .。.:・゜
【石川悦男党首寄稿】
昨日7月11日、参議院議員選挙の投開票を迎えました。
全国の皆様より多大なるご支援、ご声援を賜り、
皆様に支えられて幸福実現党各候補は全力で戦い抜いて参りました。
しかし、議席を獲得することが出来なかったことを心よりお詫び申し上げます。
幸福実現党をご支援くださった皆様のご期待に応えられなかったことは、
ひとえに私の力不足でございます。
今回の戦いを反省し、教訓に変え、次回の勝利へと必ず繋げて参ります。
しかしながら、本当にこの国を思い、訴えてきた正論は、
少なからぬ皆様からの賛同を得られたと確信しております。
民主党の予想外の大敗、自民党の大勝は、
この一ヶ月の本党の厳しいい批判が大きく寄与したと考えます。
私達の訴えに伴い、各政党やマスコミの論調も、
消費税増税一辺倒から、経済成長路線を重視するようになって来ました。
昨年の衆院選で民主党政権が成立する前から、私たち幸福実現党は、
民主党に対して厳しい批判を繰り返してきました。
「民主党政権になれば日米同盟に亀裂が入り、国防の危機が訪れる──」
「バラマキ路線の民主党政権下では、必ず増税がやってくる──」
この主張が正しかったことは一年を待たずして証明されました。
「反・民主党」の世論が高まり、9カ月を待たずして鳩山首相は辞任し、
更に発足時70%近かった菅内閣の支持率も、発足1カ月で40%を切りました。
もし、民主党が参議院で単独過半数を取っていたら、
子ども手当等のバラマキ路線がますます進み、
消費税の際限ない増税等、増税路線がますます進んだことでしょう。
さらには、所得税の最高税率引き上げ、
国家が個人の所得を一元管理して自由を奪う共通番号制が導入される等、
国家社会主義が一層強化されたことでしょう。
菅首相は、外交・安全保障についても、
副総理時代に普天間基地移設問題について何ら見解を述べないなど、
国民の生命・安全・財産を守ることについて大変無責任な姿勢でした。
さらに「G8サミットに中国を入れたらどうか」など中国寄りの路線を取ろうとしていました。
こうした中国寄りの外交路線が進めば、アメリカとの関係が冷え込んで、
日本が中国の属国になってしまうところでした。
私たちが真の保守政党として戦いを続けたことで、
民主党の国家社会主義路線、昨年の選挙での大勝へのおごりに、
「カウンターパンチ」を加えることができたものと自負しております。
菅首相の「国家社会主義」への傾倒と、強権的なおごりによる増税路線も、
近い内に座礁し、衆参「ねじれ国会」と併せて、
政界の混迷と混乱はより一層、深まることが予想されます。
「この国を夢の国にしたい」「日本の未来を明るいものにしたい」、
という私達の志はやむことはありません。
「減税によって日本を元気にし、再び高度成長をもたらす──」
「『自分の国は自分で守る』という気概ある国家をつくる──」
こうした未来政治への指針をこれからも訴え続け、
「新しい国づくり」の責任を果たして参りたいと強く願っております。
今後とも、皆様のご指導ご鞭撻の程、よろしくお願い申し上げます。
幸福実現党党首 石川 悦男



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2010.07.09
霊性と教育
現代の仏陀は、新しい教育学を提唱するべく、高名な教育者の霊言を世に問われました。
本当のことを教えてほしい、という人々の欲求は高まるばかりです。
いま、新時代の教育学が求められている。
いや、もっと正確に言うならば、
未来教育学の源流となるべき思想が求められている。
一国の興隆は、教育の成功に始まり、
一国の衰退は、教育の失敗に端を発するものだ。
約二百年の歳月を経て、
ルソーやカントの教育哲学も錆落としをし、
新しい生命を吹き込まねばならない時が来た。
「霊性と教育」のかかわりを探究し続けた、
ルドルフ・シュタイナーの言葉にも学ばなくてはなるまい。
「ほんとうのことを、教えてほしい」と願っている、
教育に関心のあるすべての人々に本書を贈る。
いま、必要とされていることは、
真実の世界について教えつつも、発展し続ける現代社会に適応し、
かつ、リーダーとなっていける世界的人材を養成していくことだ。
言葉をかえるならば、信仰心を持った知的エリートを輩出し、
しかも、新文明建設の夢の担い手に育てていくことだ。
神仏や霊的存在、あの世を否定する教育学は間違っている。
真実を基礎とした霊性あふれる教育が、熱く語られなければならないのだ。
2010年 6月23日
幸福の科学グループ創始者兼総裁
(幸福の科学学園創立者)大川隆法
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本当のことを教えてほしい、という人々の欲求は高まるばかりです。
いま、新時代の教育学が求められている。
いや、もっと正確に言うならば、
未来教育学の源流となるべき思想が求められている。
一国の興隆は、教育の成功に始まり、
一国の衰退は、教育の失敗に端を発するものだ。
約二百年の歳月を経て、
ルソーやカントの教育哲学も錆落としをし、
新しい生命を吹き込まねばならない時が来た。
「霊性と教育」のかかわりを探究し続けた、
ルドルフ・シュタイナーの言葉にも学ばなくてはなるまい。
「ほんとうのことを、教えてほしい」と願っている、
教育に関心のあるすべての人々に本書を贈る。
いま、必要とされていることは、
真実の世界について教えつつも、発展し続ける現代社会に適応し、
かつ、リーダーとなっていける世界的人材を養成していくことだ。
言葉をかえるならば、信仰心を持った知的エリートを輩出し、
しかも、新文明建設の夢の担い手に育てていくことだ。
神仏や霊的存在、あの世を否定する教育学は間違っている。
真実を基礎とした霊性あふれる教育が、熱く語られなければならないのだ。
2010年 6月23日
幸福の科学グループ創始者兼総裁
(幸福の科学学園創立者)大川隆法



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2010.07.08
必見!InsideOUT幸福実現党石川党首出演
2010.07.07
渡邉美樹、ゆとり教育を斬る!