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現代の仏陀は、釈迦時代以上の霊能力を備えておられます。

その証が、「霊言」という現象であります。




普通は、「ベッドに横たわって、退行催眠のようなものをかけ、
テープレコーダーを回す」というように、本人が意識を失ったかたちでやるものです。
チャネリングと言われるものは、だいたい、そういうスタイルでやっておりますが、
私の場合、短時間で切り替えてできるところが違います。
エドガー・ケイシーなども、「眠れる予言者」と言われたように、
「自分が寝ている間に、知らないことをたくさんしゃべっている」、
というような感じでやっていました。
本人は無学な写真屋であったのに、
寝ている間にいろいろなことを語っているので、驚いたようです。
あるいは、本人は、日曜日に教会でキリスト教の先生をやっていたのに、
寝ている間に、キリスト教の教義に反することを教えていました。
転生輪廻について語ったり、
「アトランティスからの生まれ変わりがある」などというような話をたくさんしているのです。
そのため、エドガー・ケイシーは驚いてしまい、
「最初は、悪魔の教えかと思った」というようなことを言っています。
それが、普通のトランス状態やチャネリングと言われているものの実態ですけれども、
私の場合は、起きたままの状態で、同時通訳のように霊言ができます。
さらに、霊が話しているときに割って入り、霊と質疑応答することも可能です。
これは、やはり、霊能力のキャパシティの違いが原因かと思います。
私自身の持っている霊的なエネルギーを完全に支配するだけの霊がいないからです。
部分的にしか支配できないため、そういうことが起きます。
それが「霊言現象」です。
最近、霊言は出していなかったのですが、
ただ、霊人が新しいことを言う場合もあるので、確かにニーズはあるのかもしれません。
これからずっと支部を霊言して回ろうとは思ってはおりませんが、
ものは試しでやってみました。
みなさんは、「このような霊言より、悪霊などを出して、
床を這わせたり、暴れさせたりするほうが、きっと面白いだろう」と思われるでしょうが、
それでは、あとで活字になったときに、読むのが大変です。
しかし、みなさんは、普段、本当は霊言を聴いておられるのです。
私の講演や説法は、ほとんど霊言なのです。
霊言なのですが、大川降法の名で発表してよい内容に整理されているだけのことです。
ですから、瞬間的に霊言をしているのです。
ただ、説法の場合には、
「エル・カンターレ意識と完全に融合したレベルで霊言をしている」というように考えてください。
例えば、私にイエスが入ったとき、
何か感じが変わるのを、みなさんもお分かりになることがあるかと思います。
ですから、変な邪教に行かないでくださいね。
“御本家”があるときには、やはり、分派活動は許されないことです。
初代が生きているうちに、そういうことは許されないことですので、一蹴してください。



本書は限りなく神秘的な本である。
古代文明ミステリーファンや、
『神智学』、『人智学』系の人々で、
古代のアトランティス文明や、ムー文明、レムリア文明に興味関心を持つ人は多い。
本書は、その中でも最も古いレムリア(ラムディア)文明に関する霊的探索記録である。
文献的なものや、考古学的なものは、ほとんど役に立たないので、
著者の「公開霊言」による、霊的古代史リーディングで、
ラムディア文明の真実を、主として、九次元霊ゼウスとマヌの二霊人の眼を通して描写した。
私の主著の一つ『太陽の法』の古代史記述の舌足らずな点を悪用して、
間違った邪説を説く一派もあると聞くので、
あえて自分の著書の不十分な点を補完することも一つの目的とした。

レムリア(ラムディア)文明を、
全智全能といわれるギリシャ神話のゼウス神、
インドでは人類の始祖とも称される神人マヌの霊言を通して、語ってみた。
彼らがその文明に活躍していたという、
私の『太陽の法』にしか書かれていない事実を、
さらに詳しく探究して、真実、真相に迫ったものである。
レムリア文明は、ムー文明と混同されることもあるが、明らかに違ったものである。
現代の神話としてお読みになる方もいるだろうが、
この夏、神秘的な世界に一度、心を飛翔させることも悪くはあるまい。

2010年 7月15日 
幸福の科学グループ創始者兼総裁 大川隆法





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待ち遠しすぎる!!


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幸福の科学グループ創始者兼総裁 大川隆法
参院選の前から菅政権のウソを見破り、予言的中!

『未来への国家戦略』
この国に自由と繁栄を

政治とマスコミとの密約、
増税に誘導する財務官僚、
情報に踊らされる国民。
日本の危機的状況は、もはや、
許すわけにはいかないレベルに達した。

8月6日より発刊予定!


目 次
第1章 「国難パート2」に備えよ
第2章 富国創造に向けて
第3章 景気回復の指針
第4章 国家社会主義への警告
第5章 未来への国家戦略




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元気出せ!ニッポンの農業!世界に広げよう、Made by Japanese!











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アメリカでは3人に1人がUFO(宇宙人)の地球飛来の事実を信じており、
しかも高学歴の人ほど、その割合が高くなるのだそうです。

UFO後進国ニッポンにおいても、
そろそろ、この問題に関して、真摯な議論が必要な時期にきています!

元自衛隊空将・南西航空混成団司令の佐藤守閣下は、このように述べられています。





私は航空自衛隊のパイロットとして、3800時間もの飛行時間を経験しました。
乗機した戦闘機も、F86、F104、F4、F1、
F15、F16(アメリカ空軍の機体)と、多岐にわたります。

しかし、最初に私のUFOに対するスタンスを明らかにしておきます。
本書は恐らく日本で初めて、自衛官のUFO体験を公にしたものになるはずですが、
私自身はUFOを目撃したこともありませんし、いわゆるUFO信者でもありません。
かといって、UFOの存在を頭ごなしに否定するつもりも毛頭ありません。
UFOに関しても本書を執筆するまでは、
ずぶの素人といったほうがよいくらいの知識しかありませんでした。
そういう意味では、極めてニュートラルで、
UFOに対しては一般の人々が持つような認識の持ち主だったといっていいでしょう。

そんな私がなぜ、あえて後輩のUFO体験を取材し、発表することになったかといえば、
常々、日本政府のUFOに対する無関心や、
自衛隊のUFO情報に関する取り扱いに疑問を感じていたからです。

自衛隊内部では事実上、UFOの話はタブーとされています。
というと、UFO信者の方のなかには、
やっぱり国や自衛隊はUFOの目撃情報を隠蔽しようとしているのか、
と思う方がいらっしゃるかもしれません。
が、そのような深い意味があってのことではありません。
ただ単に、
「UFOなどという非科学的なものを見たというような人物は精神的にどこかおかしい」、
とする観念に、国や自衛隊のトップが囚われていて、
UFOの目撃は非現実的な錯覚だと決め付けているのです。

私が危惧しているのは、こうした指導者層のUFOに対する無関心です。
日本の空を守る航空自衛官にとって、UFO問題は任務に直結する重要なテーマです。
正体不明の飛行物体が日本の領空内に現れているのに、
報告してもまったく無視されるのでは、日本の安全保障もおぼつかなくなります。
また、UFOの目撃と自衛隊機の機体異常が同時に重なることも少なくありません。
その事実を報告しても取り合ってもらえないようだと、大事故につながりかねません。
ところが今もって、自衛隊内部では、UFOを目撃したなどと報告しようものなら、
「貴様、頭でもおかしくなったのか」と一蹴され、
過去には正直に報告したがため、辛い目にあった後輩もいます。

UFO問題は、かように日本の安全保障にもつながる最大問題であるにもかかわらず、
民間でも「サイエンスフィクション」として興味本位に扱われるだけ。
真正面から科学的に調査・分析するという姿勢がまったくといっていいほど見受けられません。

本書で証言をしてくれた現役・OBあわせて11人の後輩たちにも迷惑がかかるので、
一部は実名では紹介できませんでした。
これが日本の歪なUFO問題の現実なのです。
ただ、これだけはまちがいありません。
彼らの話を総合し、
かつ私自身の経験に照らし合わせてみると、
「UFOは確実に存在する」と、自信を持って断言できます。

私は日本のお寒いUFO認識に風穴をあけたいと思い、本書を執筆しました。
UFO問題を真剣に考える―これは、ひいては、
現代文明の在り方を考えることにもつながるのです。
本書が日本のまっとうなUFO論議を喚起する一助になればと願っています。


「自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO」




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国家解体、断じて許すまじ!

コピペ
Happiness Letter231-233

皆さま、おはようございます!
本日は、今回の参院選において新潟選挙区で活躍された笠巻(かさまき)けんや氏から、
「危険に満ちた地方分権」と題し、3回に分けてメッセージをお届け致します。

☆゜・*:.。. .。.:*・゜
笠巻氏は新潟生まれの新潟育ち。
一橋大学商学部に入学。
在学中に世界20カ国を訪問し、世界の厳しい現実と向き合い、自らと日本の使命を自覚。
卒業後、京セラコミュニケーションシステム、
幸福の科学支部長等を経て、昨年、幸福実現党に入党、ブレない「信念」を貫く熱血漢です!!

☆゜・*:.。. .。.:*・゜
【笠巻けんや氏寄稿】
宮崎県の東国原英夫知事、
大阪府の橋下徹知事ら地方自治体の首長が「地域主権」「地方分権」を強く主張しています。

また、民主党やみんなの党、日本創新党など、
「地方分権」「道州制」を旗頭にする政党も目立って来ています。

こうした地方分権については、
行政改革の一つのトレンドとして、マスコミも好意的に扱っています。

確かに、現在の地方自治体は、中央官庁の権限の元で多くの意思決定が縛られている状況で、
地方自治体への権限委譲、税源委譲、規制緩和等が必要なケースは見られます。

しかし、こうした地方への権限委譲といった技術的問題と、
「地方分権」「道州制」といった国体の変更(国家の主権の分割)を同列に扱うのは、
極めて危険かつ愚かであり、上記首長や政党の根本には、
「国家解体思想」があることを強く指摘しておきます。

特に、菅首相は強力な「地方分権論者」であり、
同氏は2003年に民主党代表だった時に、以下のような発言をしています。
(「統一地方選挙代表メッセージ」より)

「日本という国のかたちを振り返れば、民主主義国家ではありませんでしたが、
江戸時代も300の藩と幕府が並存する、ある種の分権連邦的国家であったともいえます。
小さくても強力な中央政府と市民自治による地方政府の組み合わせをめざす、
私流に大胆に言えば『江戸時代ルネッサンス』とも言うべき、
分権と自治が生活と行政の隅々にまでいきわたる国、
これこそ21世紀の日本がめざす新しい国家像であると考えています。」

この文章をそのまま受けとると、
菅首相の主張は「日本は明治維新前の江戸時代(幕藩体制)に戻れ」ということになります。

しかし、他のどの先進国を見ても、
「近代化」とは「中央集権化」の歴史であり、その逆行はあり得ません。

米国は十三邦に分かれていたのが1789年に統一国家(単一国家)となり、
十三邦は十三州に格下げされました。
イギリスも、フランスも、ドイツも、イタリアも、
群雄割拠状態から統一国家、中央集権国家への道を歩んでいます。

EUも、アメリカ合衆国を手本として、
27カ国を一つの国家に見立てた巨大な中央集権体制づくりに取り組んでいます。

こうした中、日本だけが「地方分権」に向かっており、
民主党政権発足時に、大川隆法名誉総裁が「明治から江戸へと向かっての革命」、
「歴史の逆方向に向かっての革命が起こる」と指摘された通りの事態が起こりつつあります。

☆゜・*:.。. .。.:*・゜
昨日は、菅首相の地方分権の理想は、
「江戸時代の幕藩体制に戻ることだ」ということをお伝え致しました。

なぜ、幕末の志士たちが、当時の300もの分裂していた日本を、
中央集権の近代国家への道を進んだのかを考えなくてはなりません。

これは、そのままではイギリスをはじめとする列強の植民地になってしまう危険があったからです。
それぞれの藩に分裂していた状態では、
とても列強にはかなわない、ということが分かっていたのです。

現代においても、「現代の黒船」とも言える「中国・北朝鮮の脅威」が迫り来る中、
民主党やみんなの党などの左翼政党が主張する「地方分権」や「道州制」が実現すれば、
外交や国防は危機に瀕します。

元々、日本は、国を強くするために中央集権体制を取ってきました。
これは、奈良時代から、ずっとそうです。
それは、外国から国を守ることが主眼でした。

ところが「道州制」が敷かれれば、九州は中国と外交を結び、
中国地方は韓国と結び、北海道はロシアと結ぶような事態が起きかねません。

そうなれば、同じ日本という国家内で「外交・防衛」が分裂し、手足が縛られ、
諸外国による「日本の分割統治」に至る可能性が高く、危機管理上、極めて危険です。

また、菅首相は、2003年統一地方選挙代表メッセージにおいて、
「地方自治の本旨は自治体自治であり、住民自治にある」と述べており、
国家から解放された「自治体自治」「住民自治」を理想としています。

これは極めて危うい発想であり、例えば、
普天間飛行場の移設先である辺野古市の「基地移設反対」という決定(「住民自治」)が、
日米安保や国防といった「国政」に優越することを意味します。

このように「地方分権」は「国家」を解体し、国防を弱体化させるものであり、
幸福実現党は「地方分権」という「国家解体思想」を粉砕して参ります。

☆゜・*:.。. .。.:*・゜
大阪府の橋下徹知事が「地方は国の奴隷」、「国はぼったくりバー」、
「財源を全て地方に移管すべき」等の発言を続けています。

こうした「国家解体思想」の淵源は、
社会党の村山政権が1995年に成立させた「地方分権推進法」に行き着きます。

「地方分権推進法」には、
「地方から搾取を行う中央集権的で抑圧的な『国家』から、地方自治を解放する」、
という社会主義思想、国家解体思想があります。

同法に基づいて総理大臣の諮問機関として設置された「地方分権推進委員会」は、
「国と地方公共団体との行政権限と行政責任の所在が明確に区分され、かつ、両者の関係が、
上下・主従から対等・協力の関係に大きく変化してはじめて可能となる」と報告しています。

すなわち、地方分権の目的は、
国と地方の「上下・主従」関係を無くす「国と地方の平等化」にあります。
これは極めて重大な問題です。

例えば、普天間基地移設先の滑走路埋め立てについて、
国が地元の基地移設反対の自治体に対して指導力を発揮できなければ、
事態は行き詰まり、日米同盟や国防が破綻することは、日の目をみるよりも明らかです。

また、宮崎県の東国原知事が種牛の殺処分を拒否して国と対立しましたが、
地元住民の声を聞いている自治体は危機管理においてセンチメンタリズムに流されやすく、
マクロ的な損害を広げる危険があるため、自治体に対する「国家の優越」が必要です。

みんなの党の渡辺喜美代表は、
「霞が関が地方をコントロールする中央集権体制を大転換するツールとして、
きわめて有効に働くのが道州制」と暴走していますが、霞が関との対決に目が眩み、
道州制が「国家の破綻」をもたらすことを理解していません。

また、松下政経塾系議員も「地方分権」を推し進めていますが、
これは企業の発想(「分社経営」「連邦型経営」)から来ていますが、
これをそのまま行政に当てはめるには無理があります。

なぜなら、「地方分権」という名で切り離されてしまうと、
都市部と地方との格差が一層、拡大していくからです。

「地方の自主財源強化」は良いことに聞こえますがに、
国家から地方に税源が移譲されれば、代わりに地方交付税等の補助金が無くなり、
国家による地方への「富の再配分機能」が失われます。

その結果、富める県はますます豊かに、貧しい県はますます貧しくなり、
都市部と地方の「格差」がますます広がっていきます。

例えば、2005年度から地方への税源移譲の代償として市町村向けの補助金が廃止された際、
低所得世帯の教育費を支援する「就学援助制度」が、
財政の厳しい105市区町村で支給対象・支給額が減らされましたが、
自主財源化が進めば、こうした事態が頻発します。

「地方分権」が進めば、地方によっては、
困窮している家庭に補助金や生活保護費が支払われないような「福祉の崩壊」も生じます。

左翼的地方分権論者は「中央集権は戦時体制」と喧伝していますが、
国防のみならず、危機管理や経済発展、国土全体の発展に向けても、
国家が指導力を発揮できる中央集権体制は必須であり、
「地方分権」という発想は他の先進国には見られません。

幸福実現党は「地方分権」という名の「国家解体の悪魔」と戦って参ります。




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キター-!!

コピペ
Happiness Letter229

皆さま、おはようございます!
昨日発表された時事通信社の世論調査によると、
菅内閣の支持率は前月比9.4ポイント減の31.8%に急落、
不支持率は同22.7ポイント増の45.2%に達し、内閣発足1カ月余りで不支持が支持を逆転しました。

☆゚・*:.。. .。.:*・゚
菅政権が末期症状に向かう中、幸福実現党としても新たなる戦いのスタートに向け、
昨日、党首交代の発表がございました。
リリース内容、並びに石川悦男前党首、
立木秀学新党首からのメッセージをお届け致します。

☆゚・:.。. .。.:・゚
幸福実現党は7月20日(火)の役員会で、石川悦男党首が辞任を表明したことをうけ、
新党首として、立木秀学を選出することを決定致しました。

<新党首>立木秀学(ついき・しゅうがく)

■プロフィール
1971年、大阪府生まれ(38歳)
東京大学法学部政治コースを卒業後、宗教法人 幸福の科学に入局。
財務局長、専務理事などを歴任。
2009年、幸福実現党に入党。
2010年7月、幸福実現党党首に就任。
妻と2男の4人家族。趣味は読書と散歩。

☆゚・:.。. .。.:・゚
【石川悦男前党首からのメッセージ】
平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
私、石川悦男は7月20日をもって、党首を辞任させて頂くこととなりました。

4月21日に党首に就任し、3ヶ月という短い期間ではございましたが、
党員の皆様より力強いご指導ご支援を賜り、
参院選を戦い抜くことができましたことを心より感謝申し上げます。

しかし、今回の参院選におきまして、党員の皆様より多大なる御支援を賜りながら、
議席獲得という結果を出せなかったことは、ひとえに私の不明不徳の致すところであり、
今回、党首辞任という形で責任を取らせて頂きます。

後任につきましては、立木秀学氏が新党首に就任して頂くことになりました。
立木新党首は、38歳という若い党首ですが、
東大法学部で政治を深く学び、財務局で経済・金融にも精通しており、
志、情熱、リーダーシップ、政策において何一つ申し分の無い、
「日本の未来を担う人材」であることを保証致します。

私自身は幸福の科学 総本山・正心館館長に赴任致します。
幸福実現党は危機に立つ日本を救い得る唯一の政党です。
今後とも、幸福実現党へのご指導ご支援の程、よろしくお願い申し上げます。

石川 悦男

☆゚・:.。. .。.:・゚
【立木秀学新党首からのメッセージ】
皆様、初めまして。幸福実現党党首を拝命致しました立木秀学と申します。
この度の参議院選挙におきまして、
党員の皆様より多大なるご尽力を賜りましたことを心より感謝申し上げます。
また、結果として力足らず、議席を獲得することができなかったことをお詫び申し上げます。

しかし、私たち幸福実現党は、自らの利害を顧みることなく、
正義と正論を貫いて、鳩山・小沢体制を打ち破り、菅政権の支持率を低下させ、
民主党の大敗、保守回帰を実現することができました。


幸福実現党としては今回の参院選の戦いをしっかり反省し、
教訓を学び尽くし、次回の勝利へと繋げて参ります。

私は38歳という若輩者ではございますが、
政治・経済についても長く学んできており、
また、未来を創造していくチャレンジ精神、忍耐強さ、打たれ強さについては、
誰にも負けないものがあると自負しております。

戦いは、まだ端緒より一年、始まったばかりです。
戦いをやめるつもりは一切ございません。

幸福実現党ある限り、この日本に「希望の灯」が消えることは決してありません。

幸福実現党の目標は「第一党」以外、あり得ません。

皆様と共に、迫り来る国難から日本を救い、
日本を自由と平和と繁栄に満ちた、世界のリーダー国家と成していくことをお誓い致します。

幸福実現党役員、候補者一同決意を新たに、日本の未来のために戦い抜く所存です。
何卒、一層のご指導ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

立木 秀学




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みなさんご一緒に、解散マダー

コピペ
Happiness Letter225・226

皆さま、おはようございます!
本日は、参院選の「民主党大敗とねじれ国会」と題し、
私、こぶな将人(まさと)より2回に分けてメッセージをお届け致します。

☆゚・*:.。..。.:*・゚
【こぶな将人寄稿】
今回の参院選において、私たち幸福実現党が、
菅首相の「国家社会主義」の危険性に対して徹底的な批判を繰り返した結果、
マスコミの菅首相支援の風がピタっと止みました。

1ヶ月前には菅政権は支持率60%台を記録し、マスコミが菅政権叩きに尻込みをしている中、
大川隆法名誉総裁や幸福実現党が徹底的な菅政権批判を繰り返したことで、
新聞・テレビ・週刊誌等の「菅政権批判」報道が後追いして来ました。

その結果、菅政権発足当初は、驚異的な追い風を受けて、
「民主党圧勝」が予想されていたにも関わらず、支持率は日に日に急落し、
大方のマスコミ予想を上回る「民主党大敗」となり、「ねじれ国会」現象が起きました。

参院選前までは、衆参両院共に与党が過半数の議席を獲得していたため、
民主党は、ほとんどの法案を一存で成立させることができました。

しかし、今回の参院選の結果、参議院総議席242に対し、
民主党など与党の合計議席は109にとどまり、過半数を下回り、
民主党の一存で問題の多い法案を通すことが不可能となりました。

民主党が参議院で単独過半数を取っていれば、消費税増税や所得税率の最高税率の引き上げ、
宗教法人課税等の「重税国家化」のみならず、外国人地方参政権付与法案、人権侵害救済法案、
夫婦別姓法案といった数多くの「国家解体法案」「国家社会主義法案」が、
「数の力」で押し切られ、成立するところでした。

日本が丸ごと「国家社会主義」へと向かい、
「自由の死」に向かうことにブレーキをかけることができたことは、
幸福実現党は相討ちとなったにせよ、歴史的に意義のある闘いでした。

そもそも、民主党が目指している政治は政治主導型の「一党独裁政治」であり、
中国・北朝鮮型の「共産党一党独裁政治」やナチス型の「国家社会主義」に酷似しています。

その手法は単純です。社会的不満が高まっている世情の中で、
大衆の嫉妬の対象を「悪者」(スケープゴート=生贄)にして、
「悪の根源」として叩きまくることで、「正義の味方」「民衆の味方」を演出するだけのことです。

「叩く対象」は、地位、名誉、財産を持っている層であればあるほど、
大衆をコントロールしやすくなると言われています。

共産主義であれば「富裕層(資本家)」を、ナチスであれば金持ちの「ユダヤ人」を、
民主党であれば地位や学歴、名誉、生涯賃金等で恵まれた「官僚」を叩きまくることで、
大衆は拍手喝采で迎え入れ、暗黒政治が正当化され、熱狂の渦の中で、
経済も国防も教育もカタストロフィ(破滅)へと向かっていくのが常です。

今回の参院選の結果、衆参それぞれ異なる勢力が過半数を持つ「ねじれ国会」が実現し、
民主党政権の暴走を食い止めることができたことは、
「日本の終焉」に幾ばくかの歯止めをかける一撃になったと確信しております。

☆゚・*:.。..。.:*・゚
昨日、申し上げました通り、参院選の結果、参議院総議席242に対し、
民主党などの与党の合計議席は109と過半数を下回り、「ねじれ国会」現象が起きました。

「ねじれ国会」現象自体は、
私達は2007年の自民党安部政権から麻生政権に至る約二年の間にも経験しました。

しかしながら、同じ「ねじれ国会」でも2007年当時と今回とでは、かなり様相が異なります。

憲法第59条の第1項に「衆議院で可決し、参議院でこれと異なった議決をした法律案は、
衆議院で出席議員の3分の2以上の多数で再び可決したときは法律となる」、
と「衆議院の優越」が明記されています。

2007年の「ねじれ現象」の危機感が薄かったのは、
当時の与党は衆議院で327議席と3分の2を超える議席を有していたため、
最終的には法案を可決することが可能だったからです。

例外として日銀総裁人事などの人事案件については参議院の過半数の賛成が必要で、
当時の民主党は「拒否権」を使って国益を大きく損ねる結果となりました。

しかし、当時と異なり、現在の衆議院の480議席に対して、
民主党など与党全体は312議席で3分の2に満たず、
衆議院で可決しても、野党優位の参議院で否決された場合、実質的に廃案となります。

その結果、菅政権は「衆議院の優位」が憲法上確保されている予算案を除き、
与野党が対立する法案を通すことができなくなります。

これは菅政権にとって「危機的状況」です。

民主党は、国民新党以外の連立パートナーも探さなくてはならない状況に陥り、
現時点では全く打開のめどが立っていないようです。

「ねじれ国会」により、民主党の暴走による重税国家路線や、
国家解体法案等の成立に歯止めをかけることができたことは一抹の救いです。

しかし、「ねじれ国会」では与野党が対立する国家の根本に関わる法案は通しづらく、
外交、安全保障は弱くなりがちです。

菅首相は「ねじれ現象」を解消すべく、いち早く衆議院を解散すべきです。
そして、民主党は政権を譲り、「保守政権」を樹立すべきです。

まだまだ国難は終わっていません。
今後とも、私たち幸福実現党は全国各地で更に活発な活動を展開して参ります。

引き続き、ご指導、ご支援、どうぞよろしくお願い申し上げます。




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未来は、明るい!










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これはっ!
神秘マニアは、わくわくせざるをえない!

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卓越した霊能力によって、平安時代に一世を風靡した安倍晴明。
その師であり、六大神通力を駆使した賀茂光栄。
千年の時空を超え、日本最強の陰陽師、降臨!


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約3万年前に実在した大陸レムリア(ラムディア)は、なぜ沈没したのか――
ギリシャの神ゼウス、九次元大霊マヌが神秘のベールに隠された歴史を語る。 




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