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なんとかならんかね~ 日教組!








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2010.12.26 人類の進歩
まだ知られていない事情(カルマ的規定)のために、
自分の人生をたった一つの目的に捧げる、
偉大な思想家が時たま現れる。
その人達は人類の進歩を予期することができ、
重要な結果をもたらす宗教や哲学をつくることができる。
しかし、歴史をひもとけば、
新しい意見の源は、一人の人間にあるかもしれないが、
その新しい意見をつくり出したあとの結果は、
それが広められている国民の状態によることは明白だろう。
もしある宗教と哲学とが、
ある国で国民の意識と比べてあまりにも先んじていると、
人々の心がそれを受けとれるほどに熟すまでは、
それらは当面の役に立つことはできず、
時を待たなければならない。
どの科学にも、どの宗教にも殉教者がいた。
歴史の普通の成り行きによれば、
ニ、三世代が過ぎて行くと、
次にこうした真理が当たり前な事実と見なされる時が来る。
それから少したつと、別の時代が来て、
そうした真理は必然的であると宣言され、
最も頭の悪い人達でさえも、
どうして昔の人々はそれを否定したのか、
いぶかることになる。


H・J・バックル「英国文明史」




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UFOの認知度が高まってきており、いよいよ宇宙時代に突入です。

我々はもういい加減に、

近代宗教の派閥主義と現代唯物主義から卒業し、

一本の黄金の道に帰っていかなければなりません。

そのための教えはすでに説かれているのです。




私たちは長い間、東洋の人々は神話や伝説を通じて、
地球外生命体に親しんできた民族であると信じてきました。
私たち地球人はこの宇宙でひとりぼっちの存在ではなく、
いまだかつてそうだったこともないという事実は、
世界中の多くの人々の精神性を高めることでしょう。

私たち人間はどのような肌の色をしていようと、誰もが兄弟姉妹です。
本当の私たちは、内部に宿る魂なのです。
魂は絶えず自らを表現し、学び続け、
意識を拡大していく永遠の進化の旅の途上にあります。

私たちは物理的な肉体として顕現している精神的な存在なのです。
皆さんがこれを受け入れられるかどうかは分かりませんが、
私たちの物理的な領域には、エーテル体(より洗練された表現形態)として、
顕現している精神的な生命体も存在しているのです。
ある人たちは、これらの存在を私たちよりも年長の兄弟姉妹と呼んでいます。
またある人たちは彼らを“天使”と呼んでいます。

そして最も驚くべき素晴らしい事実とは、
私たち人間も自身の意識を絶え間なく広げていくことによって、
より高い次元の宇宙生命体へと進化を遂げることができるということです。
私たちが愛と慈悲をもって自らの兄弟姉妹に与えるあらゆる想い、行い、そして奉仕が、
私たち自身と相手の意識の双方を拡張させていくのです。
優しさと思いやりは私たちの惑星、
そしてそこに住む動物たちにも注がれるべきものです。
惑星地球は全人類にとっての生きた学校なのです。
私たちはさまざまなクラスや学年に属しています。
ここで「普遍なる愛の法則」を共によく学び、
皆で栄誉をもって卒業しようではありませんか。
そして全ての人たちが次なる進化の段階へと旅立つことができますように。


ハワード&コニー・メンジャー「天使的宇宙人とのコンタクト」




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2010.12.17 救世の法
救いの時代がやってきた!!

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幸福の科学グループ創始者兼総裁 大川隆法
最新刊12/20発刊!!

『救世の法』
       信仰と未来社会

 


なぜ、宗教は必要なのか。
どうして、信じる必要があるのか。
幸福の科学は、何をめざしているのか。
―――その答えが、この1冊に。






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そうだ~消え失せろ!

コピペ
Happiness Letter374

皆さま、おはようございます!
本日は、黒川白雲政調会長より「『武器輸出三原則』堅持は『亡国の選択』」と題してメッセージをお届け致します。
☆゜・:.。. .。.:・゜
【黒川白雲政調会長寄稿】
本日17日、「防衛計画の大綱(防衛大綱)」と、
「中期防衛力整備計画(中期防、2011~15年度)」が閣議決定されます。

政府は当初、「武器輸出解禁」の方向で調整していましたが、
菅首相が政権運営で協力を期待する社民党の強い要請を受け、
「武器輸出解禁」という明確な表現を避けました。

「武器輸出三原則」は佐藤内閣が(1)共産圏諸国、(2)国連決議で禁止された国、
(3)国際紛争の当事国や恐れのある国への武器輸出を認めない方針を表明。
三木内閣の時に、他の地域も含めて事実上全面禁止とされました。

しかし、近年、「武器輸出三原則」の見直しが求められています。
その理由は、主に以下の3点です。

(1)安全保障強化、日米同盟強化

「武器輸出三原則」は日米同盟の大きなボトルネックの一つとなっていました。
特に近年、中国の軍事力が台頭する中、米国側からも、
「武器輸出三原則」の見直しが強く求められて来ました。

例えば、航空自衛隊の次期主力戦闘機(FX)と有力視されるF35ライトニングIIは、
米国が英国など8カ国と国際共同開発を進めていますが、日本は高い技術力を有しながら、
「武器輸出三原則」により参加できない状態に置かれています。

また、米国は日米でミサイル防衛力の海上配備型迎撃ミサイルを共同開発し、
東南アジアなどの第三国に輸出することにより、中国の軍事力を牽制する意向もあります。

(2)防衛費の抑制

武器技術開発には長い年月がかかり、初期投資が莫大になりますが、
「武器輸出解禁」されれば大量生産により生産コストが大幅低減されます。

「武器輸出三原則」が堅持されれば、自衛隊だけの少量納入だけでは採算が取れず、
防衛産業から撤退が相次ぎ、自衛隊は高い価格での輸入を強いられ、
コスト高となって防衛費高騰に跳ね返って来ます。

(3)防衛産業の育成

防衛技術は汎用性が高く、その多くが民間転用が可能で、
防衛産業の育成は国家の技術レベル全体の押し上げ、日本の中長期的な経済成長に直結します。

しかし、「武器輸出三原則」が堅持されれば、
世界の兵器開発の趨勢である「国際共同開発」の枠組みに入れず、
日本の防衛産業は最先端の技術水準から取り残され、衰退していきます。

日本の防衛産業は、このままでは「緩慢な死」に向かいます。
これは国防上、極めて由々しき事態です。

上記のように「武器輸出三原則」の堅持は、
日本の「国益」を大きく損なう「亡国の選択」です。

普天間基地移設問題と同様、
「政策」よりも「政権維持」を優先させる民主・社民の「亡国の野合政権」は一刻も早く、
この日本から消え失せるべきです。




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