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2011.03.31 仏陀とは何か
現代の仏陀は、英語で、全世界の人々に語りかけておられるのです。

我、今、日本という国に再誕せり、と。




仏陀とは、真実の言葉を使う人です。
真実の言葉とは、
人々の心を変え、天国の道へと導く言葉です。
仏陀は、「ワードメーカー(言葉を創る人)」であり、
霊的な言葉を創ります。
仏陀は、
この世のすべての人間に教えを説くことが許されており、
真なる言葉を発する権限を持っているのです。
この言葉は、この世を超えた最高に権威のある世界から来ています。
この世を超えた世界には、
この世も同時に含んだ巨大な霊界があります。
この世界はさまざまな世界に分かれていますが、
その分かれ方には二通りあります。 
一つは、悟りの段階に応じた世界です。
もう一つは、同じ次元の霊界であったとしても、
いくつかのグループに分かれており、
同じ傾向性をもった魂たちが集まっています。

仏陀とは、まさしく悟りを得た人のことであり、
この世とあの世に住むすべての人々への愛ゆえに、
その悟りを広げようとしている存在です。

仏陀の悟りとは何か。
一番目に、この悟りは、
霊的側面にかかわるものでなければなりません。
釈尊は善霊と悪霊を分け、
なぜ、それが悪い霊で、
それが善い霊なのかを理解し、
説明することができました。
善悪を説明できることが、仏陀の教えの要点です。
二番目に、悟りとは転生輪廻に関するものです。
釈尊は、過去世、現在の霊的状態、未来世をも見ることができたのです。

世界の人々よ、心を空しくし、
私が説く真理を受け入れてください。
ゼロから学ぼうという姿勢を持ち、
自らにとっての中道を得てください。
中道とは、聖なる八正道であり、正見です。
正見とは、正信であり、
仏陀を信じ、
仏陀の教えを信じ、
仏陀が創った僧団を信ずることです。

三宝に帰依せよ。
これが、中道に入るための確かな道であり、
あなたがたを黄金の未来へと導くのです。




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2011.03.27 宗教家の使命
現代の仏陀は、悟りと政治の関係について説いてくださっています。

すべては、全人類救済のためなのです。




釈迦の時代は、今から二千五、六百年前です。
当時、釈迦は、政治顧問のようなこともしていました。

釈迦が、マガダ国にいるときには、
マガダ国王が霊鷲山に車を進め、
途中から石段を上がり、教えを聴きに来ていました。

また、コーサラ国にいるときには、
コーサラ国王が有名な祗園精舎に来て、
釈迦から政治指南をいろいろと受けていました。

今、私は、「国師」を名乗って本を書いたり宣伝したりしていますが、
過去の転生においては、そういう仕事もしていたので、
決して、おかしいことではないのです。

国の政治のあり方について、
アドバイスするのが国師の仕事であり、
「政教分離」という考えに立つのではなくて、
やはり、それは、見識のある者が言うべきことであると思うのです。

「国民の生命・安全・財産を守る」ということは、
日本国憲法の基本的な精神です。
やはり、主権国家としての自覚を持ち、
これをきちんと実践しなければいけません。

本当は政治家がそれをやらなければいけないのですが、
国を守る気概も勇気もない意気地なしばかりが集まっています。
そこで、私は、「国を守る気概があり、死をも恐れぬ宗教家がやるしかない」と考え、
政治活動を始めたわけです。

私たちは、次の時代の繁栄を担っています。
必ずや、新しい時代を拓き、世界のリーダーになるべく、
努力してまいりたいと思います。





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2011.03.26 国師の声
信仰あるのみ!!






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コピペ
Happiness Letter473

皆さま、おはようございます。
本日は、黒川白雲政調会長より、
「風評被害を招く政府の不可解な出荷制限」と題し、メッセージをお届け致します。

☆゚・*:.。. .。.:*・゚
【黒川白雲政調会長寄稿】

茨城県産のホウレンソウから暫定規定値を超える放射線量が検出されたこと等を受け、
政府は21日、福島、茨城、栃木、群馬4県の知事に、
ホウレンソウとカキナの出荷制限を指示。
さらに福島県には牛の原乳の出荷制限を指示しました。

政府は「出荷制限の対象品目を摂取し続けたからといって、
直ちに健康に影響を及ぼすものではない」、
「人体に影響を及ぼすような数値ではない」と繰り返し説明しています。

この政府の措置に対して「人体に影響はないのに、
なぜ出荷制限するのか?」といった疑問や不満が噴出しています。

東京都の猪瀬副知事も「菅首相が4県の『出荷制限を指示』しながら、
『過剰な反応がないよう冷静な対応を』は矛盾している」と指摘しています。

実際、政府が使っている基準は、
原発事故を受けて厚生労働省が暫定的に出した基準値に過ぎず、
この基準が本当に妥当なのか、十分な検証がなされていないまま出荷制限がなされています。

「健康に影響」があるとされる目安の放射線量は、
年間100ミリシーベルト(10万マイクロシーベルト)です。

今回、問題となったホウレンソウ(1キロあたり約1200マイクロシーベルト)を、
1年間で83キロ食べた場合に「健康に影響が出る」計算です。

実際には1年間にこれだけの量のホウレンソウを食べることは考えられず、
暫定基準値自体に疑問の声も出ています。

農家にとっては、補償がなされるにしても、
一生懸命育て、作って来た農産物が廃棄されることは耐えがたい苦痛です。

特に今回の措置に伴う「風評被害」が懸念されます。
マスコミも、日経以外は1面で大見出しで報道するなど、国民の食品への不安を煽っており、
既に4県以外の出産地の野菜や、他の葉菜も売れ残りが問題になっています。

福島県の酪農家らは「あんな発表をすれば(福島は)嫌われる。
福島は広いので影響を受けていない地域もある」、
「(自分らは)何も悪いことはしていない。被害者だ」、
「国と東京電力が初期対応を誤ったからだ」と憤りを隠せない状態です。

茨城県の橋本昌知事も「健康に影響を及ぼすとは考えられないレベル」と強調。
検出されたのは露地もので「今はほとんど流通していない」と強調し、
風評被害を打ち消すのに必死です。

私は先日、福島県に入った時、
「(実際には健康上、問題が無くても)風評被害で福島のコメや農作物、酪農、
漁業は壊滅的打撃を受ける。観光客も来なくなる」といった危惧の声を多数耳にしました。

政府には、こうした被災地の危惧の声は届いていないのでしょう。
政府は、健康に影響があるのか、無いのか、明確な見識を持たないまま出荷制限をなし、
風評被害を拡大しています。

また、政府は出荷制限の補償について、
「一義的には東京電力に責任をとってもらう」と表明しています。

「人体に影響を及ぼすような数値ではない」のに出荷制限を判断し、
その損失補償を一方的に東電に押し付ける政府のやり方は、
「責任逃れ」としか言いようがありません。

民主党政権がこのようなチグハグな対応を続けていれば、
日本はエネルギー危機に続いて、食糧危機に直面することは避けられません。




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2011.03.21 西洋のタブー
人はしばしば、次のように反論する。

「もし、みんなが、輪廻転生するのなら、
どうして、誰も前世のことを覚えていないのか」と。

それに対する明快な答えは、
「多くの人が覚えている!」ということだ。

言うまでもないが、
西洋では、
そうした記憶があると主張する子供は、
大人から叱られるので、
考えていることを秘密にするようになる。

それでも、
十分な根拠のある事例が、
いくつも公表されているのだ。

スワミ・クリヤナンダ「道」




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幸福実現党に期待!!

コピペ
Happiness Letter467

幸福実現党ついき秀学党首より、
「震災復興・日本再建に向けての政策提言」が発表されましたので、ご報告申し上げます。

ホームページ

PDF

☆゜・:.。. .。.:・゜
「震災復興・日本再建に向けての政策提言」

この度の東北地方・太平洋沖地震での被災者の皆様に、
心からお見舞い申し上げますと共に、
お亡くなりになられた方々のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

現時点では、被災地での救援活動や福島第一原子力発電所の放射能漏れ事故への対応、
そして東京電力による計画停電など、喫緊の重大問題に直面しております。
幸福実現党は、政府がこれらの課題を可及的速やかに解決することを強く要望いたします。

さらに幸福実現党としましては、現在の国難を打開し、再び日本の明るい未来を建設すべく、
以下の通り「震災復興・日本再建に向けての政策提言」を行い、
非常事態を脱した後、政府がその内容を早急に実施することを求めます。

幸福実現党 党首 ついき 秀学

*・・・・・・・・・・・・・・・*

「震災復興・日本再建に向けての政策提言」

1.【防災大国ニッポン~安心・安全世界一の国家へ~】

「コンクリートから人へ」という政策の危険性が明らかとなりました。
政府は強固な防災インフラ整備のため、積極的公共投資を行い、「防災大国ニッポン」を築くべきです。

【津波に強い町づくり】全国の海岸堤防を強化するなど、津波に強い町をつくること。

【建物の耐震性強化】都市直下型地震に備え、建物の耐震性強化をいっそう図ること。

【震災に強い交通網】交通網の地下化や道路の拡幅で、震災に強い交通網を築くこと。

【航空アクセスの充実】非常時における空からのアクセス強化のため、
海から離れた空港を整備しつつ、
平時から小型ジェット機やヘリコプターによる交通網を充実させること。

【震災に強い情報インフラ】基地局の防災体制を強化し、災害時の不通を減らすこと。

【災害備蓄の強化】学校等の公共施設において発電機や食糧等の災害備蓄を強化すること。

2.【東北地方の復興から日本再建へ】

政府は全力で東北地方の復興を図り、これを梃子に日本再建を図るべきです。

【東日本復興債の発行と被災者への緊急無担保無利子融資】
政府が発行した「東日本復興債」を日銀に直接引き受けさせて復興財源を調達すると共に、
政策金融機関によって被災した企業や個人に緊急で無担保無利子の特別融資を実行すること。

【多機能高層ビルによる集約的な町づくり】
地震や津波に強い多機能高層ビル(住居、オフィス、学校、スーパー、医療機関、
ヘリポート等を含む)に町の機能を集約し、町の安全性と生産性の向上を図ること。

【農業・水の輸出産業化】土地の区画整理による農地の大規模化と、野菜工場等の建設で、
米や野菜の輸出を振興すること。また、水の輸出産業を興すこと。

【特別戦略港湾の整備】仙台塩釜港などを24時間体制の特別戦略港湾として整備すること。

3.【エネルギー政策への取り組み強化】

政府は早急に原発の安全性向上とエネルギーの安定供給強化に取り組むべきです。

【原子力発電の安全性向上】原子力発電所の周囲に非常用シェルターを設けて、
放射能漏れの拡散を防止するなどして、その安全性を高めること。

【水力発電の活用等】ダム建設を推進し、治水・利水機能を強化すること。
中止しているダム建設を再開すること。
電力融通のため、東西の電力周波数の変換能力を増強すること。

【新エネルギー開発】メタンハイドレート等、新エネルギーの開発を促進すること。

【資源外交強化】ロシア、カナダ等の資源大国との積極外交で、燃料供給の安定化を図ること。

4.【地域主権ではなく、国家の一体性強化】

防衛のみならず、災害救助においても「地域主権」では国民を守れません。
国民の「生命・安全・財産」を守るべく、国家の一体性を高め、防衛・防災体制を強化すべきです。

【自衛隊の強化・増員】常備自衛官の増強と装備の近代化で、災害時に十分な機動力を発揮すること。
また、山中に基地を建造するなど、災害に強い自衛隊基地を設置すること。

【震災対策空母の建造】震災対策空母を建造し、震災時に被災者の収容拠点に供すること。
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ただただ祈るばかりです。。。

コピペ
Happiness Letter463

皆さま、おはようございます。
昨日、幸福実現党公式ホームページに、
《大川隆法党名誉総裁「東北地方・太平洋沖地震」の緊急メッセージ》が掲載されました。
同内容を掲載させて頂きます。

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【大川隆法党名誉総裁「東北地方・太平洋沖地震」の緊急メッセージ】

※2011年3月12日に収録された大川隆法党名誉総裁の緊急メッセージ、
『諸行無常の風に吹かれて─インドと日本─』の要約の一部を以下に紹介いたします。

・震災にあわれた皆様方に対しまして、大変残念でお気の毒なことと、
心から心痛の思いを述べさせていただきます。
十分な力になれませんことを、本当に申し訳なく思っております。

・今後もさまざまな試練は続きますが、これらの試練の中で強く信仰を持っていただき、
未来に生きてゆく糧、光としていただきたいと思います。

・海外からも多くの人々が、復興を願う祈りを捧げてくださっています。
どうか世界を一つにつないでいく努力をしていただきたいと思います。

・災害をバネとして、また新しい復興、
新しい日本への気づきがうまれることを、心より祈念してやみません。
皆さんが早く元気になられて活躍されるよう、願ってやみません。

【内容の要約の一部を以下に紹介します】

・先般、インド、ネパールに行ってきました。
ネパールでは、首都カトマンズのホテルで、2000人以上を集めて講演をしました。
新聞社、国営放送まで入って全国に生中継されました。

・翻訳されている何冊かの本と、
過去ネパール国営放送で流れた私の英語説法や『仏陀再誕』の映画などの実績からみて、
向こうは完全に信頼して、中継を組んでいました。

・その翌々日の3月6日は、インドブッダガヤにて過去最大規模の大講演会を開きました。
4万人の野外会場がいっぱいとなり、入れない人が何万人か出るほどで、
次から次へと人が集まってくる姿を見て、なんともいえない感慨を受けました。

・この講演もインドのテレビ放送等で全国中継され、
全世界の70数か国にも配信されたと聞いております。
新聞社も約10社ほど来ておりました。
この背景には、宗教に対する肯定的感覚があります。

・前回の阪神大震災も今回の地震も、
事実上の左翼政権が立っている時に起こったということを知らなければいけません。
政局混迷のおりに大震災が起こったことの意味を考えなければならないでしょう。

・ここ2~3年、我々が政治に関して発言してきたことの多くは、
そのとおりに現実として当たっており、
マスコミは後追いで同じことを記事にして載せています。
そのことについては、正直さがないと感じています。

・今、国師現れて日本の国を導き、世界教師として世界のあり方を指し示しているのです。

・現政権においても、復旧作業には頑張っていただきたいと思いますけれども、
今後、これ以上の危機が来た時に、
どうするかということを考える材料にもしていただきたいと思いますし、
幸福実現党でもそうした提言を数多くなしていくべきだと考えています。
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2011.03.13 絆の力
『Operation Tomodachi』に感謝!

コピペ
Happiness Letter461

皆さま、おはようございます。
本日は、黒川白雲政調会長より、「絆の力」と題し、メッセージをお届け致します。

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【黒川白雲政調会長寄稿】

この度の震災の被害に際し、心からお見舞い申し上げますと共に、
被災地の皆様の安全を心より祈念申し上げます。

また、大変危険な中、
昼夜兼行で救援活動に身を捧げておられる自衛隊、
消防、警察、役所、医療関係者の皆様、
また、福島原発の最前線で、命懸けで危険を食い止めてくださっている自衛隊、
東電、現場作業員の皆様に心から感謝申し上げます。

現在、幸福実現党は義援金の募集を続けておりますが、幸福の科学としても、
第一陣として人的物的支援を持って現地に支援メンバーが向かっており、
今後、ボランティアによる支援活動を展開してまいります。

今回の震災の救助に向け、世界各国からも支援の動きが続々と出ており、
現在はその数、50以上の国や地域にのぼっています。

アメリカはニュージーランドから帰国したばかりの救助隊員150人の派遣を決定。
オーストラリア、韓国、シンガポールの各国政府も、
災害救助犬と救助隊を派遣することを発表しています。

中国も緊急救援隊と医療チームを日本に派遣することを決定したほか、
「四川大地震の際、日本から多大なる支援と励ましを頂いたが、
今回は中国から支援を届けたい」と支援や義援金集めの動きが広がっています。

また、インドの学校では子供達が日本の被災者の方々に祈りを捧げてくださったり、
ダライ・ラマ法王は本日、自ら導師となって、
日本の被災者に向けた特別のモンラム(祈祷会)を開くとのことです。

国連の潘事務総長からも「日本は今まで被災国に対して最も支援をしてきた国だ。
この極めて困難な時に、国連は日本国民と共にある。
今度は私たち国連の番だ。我々は全力を尽くす」という声明が出されました。

こうした世界中からの素早い救援活動や真心のこもった支援に、
日本人の一人として感謝の念に耐えません。

また、オバマ大統領は「日本人は我々のとても親しい友人だ」、
「だからこそ、心配がさらに深まっている」とし、
大きな被害が出ていることに強い懸念を示しました。

オバマ大統領は「日本は最も緊密な同盟国の一つだ」、
「あらゆる支援を惜しまない」として、
米空母を含む米海軍の艦船が被災者の救援のために、
三陸沖に向かっていることを明らかにしました。

既に原子力空母「ロナルド・レーガン」を旗艦とする機動部隊の艦船3隻が三陸沖に向かい、
強襲揚陸艦とドック型揚陸艦4隻、
第7艦隊旗艦「ブルーリッジ」が人道支援・災害復旧物資輸送に向けた準備に入り、
沖縄の海兵隊も出動準備に入りました。

現在、米軍はリビア情勢に対応するために空母打撃群を地中海に展開していますが、
日本への救援として空母を含む合計8隻の艦艇による大規模な救援作戦を展開することは、
「二正面作戦」を遂行する負担に等しく、
アメリカの同盟国支援の「本気の覚悟」が現れています。

「日米同盟」は本来、共通の脅威に対処するための枠組みですが、
このような戦時ではない、平時の災害時にも「強い絆」として機能していることが実証されました。

今回の米国の対応は、
普天間問題などでこじれた「日米同盟」の絆を改めて確認する機会ともなると思います。

各地で避難者が孤立するなど、厳しい被災状況が続く中、
日本国民と世界の「絆の力」で救援活動が順調に進むことを願ってやみません。




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民主党政権では、日本が持たない!








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